建設業の現場では高所作業や機械操作などの多くの労働災害リスクがあり、安全責任者の中には従来の対策だけでは限界を感じている方も多いのではないでしょうか。そんな中、VR技術を活用して労働災害の予防策を探る動きが注目されています。

この記事では、VRを用いた4つの具体的な労働災害対策ケースを解説し、VRトレーニングを導入するまでの流れやVRが苦手とする領域、実際の企業の導入事例を紹介します。

1.VRで労働災害対策の効果を期待できる4つのケース

VRによる労働災害対策は、どういったケースで有効なのでしょうか？ まずはVRによる疑似体験が労働災害の回避に有効である4つのケースを紹介します。

（1）高所作業における事故に対策したい

高所作業は、事故リスクが高い一方で、現場での実際の訓練が困難とされる場面が多く、VRによる安全教育が有効です。作業者はVRを通して、現場のリスクや被災を体感しながら、安全な手順や作業方法を学べます。

これらの作業をVRで体験することで、作業者は現場での危険性を前もって理解できます。また高所作業に求められる適切な対策や手順をリスクを伴わずに学習できることもVRの強みと言えるでしょう。

（2）機械災害に対策したい

VRを活用することで、現場で実際に使用している機械を用いた労働災害対策が可能です。

建設現場では機械の操作やその周辺での作業は必須であり、危険性や対策を理解するためには現場の状況を再現した訓練の実施が理想的です。しかし、実際に機械を用いる訓練には危険が伴うため、完全な再現は現実的ではありません。

VRを活用することで、危害を回避しつつ、実際の現場とほぼ同じ状況で同じ作業の訓練が可能となります。

（3）事前に現場の状況を把握させたい

VR上に実際の現場を再現することで、危険な場所や注意点を事前に把握させ、知っていれば回避できたであろう事故の防止につなげられます。

建設現場の中にはトンネル内の作業や深い溝の中、狭い空間など、特別な状況下での作業が含まれます。これらの作業環境は、事前の体験や訓練が難しく、初めての作業者にとっては労働災害のリスクが高まる場面があります。

VR活用により、実際の現場に行く前に現場のリスクを体感し、注意点や危険な場所、作業についての情報を得ることができます。

（4）適切な作業手順を確認させたい

VRを用いて現場と同じ環境で正確な手順や流れを疑似体験させることで、労働災害のリスク軽減が期待できます。

建設現場の作業において、手順の誤りは労働災害を引き起こす要因の一つです。マニュアルや口頭の説明で理解したつもりでも、実際の作業で適切に再現するのは簡単ではありません。

VRを活用した訓練は、作業者に三次元空間上で現場と同じ条件下での作業手順を繰り返し練習させることができます。さらに、実際の現場での作業に取り掛かる前に、必要なスキルや知識を効果的に習得することも期待できます。

2.労働災害の対策にVRトレーニングを導入するときの流れ

労働災害対策として、単にVR技術を取り入れるだけでは高い費用対効果は望めません。効果が伴いだけでなく、余計な出費や人的リソースの消費にもつながります。ここでは、より効果的・効率的にVRトレーニングを導入するための適切な実施の流れを解説します。

（1）労働災害対策の目的と対象を明確にする

まずはVRを使用して労働災害に対策する目的と、対策する事象を明確にすることが重要です。

想定される現場の労働災害リスクを評価し、リスクの頻度や重大性などの観点でVRを活用して対策する目的と対象を明確にします。併せて、VRによる安全教育を受講させる対象者も検討します。

例えば、建設業の中でもリスクが高い高所での作業で考えてみます。新人の作業者は、現場の状況を高い解像度でイメージすることが難しく、経験・知識も乏しいため、事故のリスクが増大します。このケースでは、新人作業者に対して、VRを使用して高所での危険性や基本的な動作、ルールを学習させ知識や意識の定着を図る、といったように目的や対象を決めていきます。

（2）VRサービス提供企業に要望を相談する

次に、VRサービス提供企業に対して労働災害対策の要望を相談しましょう。相談先は、労働災害対策の知見と実績のある企業がおすすめです。
相談時は、自社の労働災害対策におけるニーズを整理し、具体的な要望や質問を提出することが重要です。さらに、利用できるコンテンツの種類やカスタマイズの範囲、導入のための具体的な手順などを確認します。

（3）実施するサービスを検討する

労働災害対策における自社のニーズや予算に応じて、最適なVR安全教育サービスを検討することも重要です。

VRによる安全教育サービスには、いくつかの種類が存在します。主なサービス形態としては、「パッケージ（レンタル）」、「パッケージ（購入）」、「オーダーメイド」の3つです。それぞれの特徴を理解したうえで、費用対効果の高いサービスを選定しましょう。

例えば、ある建設系の企業が初めて労災対策にVRを導入する場合を想像してみてください。パッケージのラインナップ内に自社の現場で対策したい特定のコンテンツが含まれており、「とりあえずVRコンテンツの有効性を確認したい」といったケースでは、パッケージのレンタルサービスを検討するパターンが考えられます。

（4）契約内容を確認する

利用するサービス形態が決まったら、契約内容の確認作業に入ります。

例えば、「VRコンテンツの更新頻度やそれに伴う追加コストはどうなっているか？」、「機器が故障した際のサポート体制はどうなっているか？」といったように確認事項を洗い出していきます。サービス提供企業に対して、「よく質問を受ける事項は何があるか？」といった質問を投げかけてみて、取りこぼした確認事項を回収しつつ、不安に対するサポートの充実度を判断するのも有効です。

（5）VR利用のための準備・機器の設定を行う

導入するサービスの要件が決まったら、VRを利用するために必要な準備や機器の設定を開始します。

具体的には、VR機器類の調達・設置、ソフトウェアのインストール・設定、VRコンテンツを活用した安全教育のルールやマニュアルの策定、などが挙げられます。またVRトレーニング専用スペースを用意しておくと良いでしょう。システムのスペースと併せて直径3m程度の場所があれば十分です。

なお、これらの事前準備は多くのVRサービス提供会社で対応してもらえます。VR利用の経験・知見がない場合は、VR機器の調達やマニュアル作成は任せてしまったほうが良いでしょう。「（4）契約内容を確認する」では、事前準備に対するサポート範囲・内容も確認しておくことをおすすめします。

ちなみに、シネマレイではVRゴーグルを代理購入し、開発したコンテンツをインストールした状態で納品することが可能です。またVR操作に関するマニュアルも作成しており、ご利用者様の負担を軽減できます。

3.労働災害対策でVRが苦手とする3つのケース

労働災害の対策にVR技術が万能であるとは言い切れません。VRコンテンツをうまく活用するためには、VRが苦手とする領域も押さえておきましょう。

（1）痛みや重さ、温度などの体験

VRは基本的に視覚による体験であり、痛みや重さ、温度などの感覚までは体感できません。

建設業の現場では、作業中のミスが生じた場合に、資材がのしかかる、高温の材料が肌に触れるといった労働災害が起こります。しかし、VRによるシミュレーションでは、これらの実感を十分に伝えるのは難しいでしょう。

代替策としては、労働災害の被害状況を詳細に言語化することで、視覚だけでは伝わらない部分を補うことが考えられます。また近年の技術の進化により、触覚や嗅覚を感知する機器も開発されています。このような機器をVRシステムに組み込むことで、よりリアルな体験を再現する方法も一つでしょう。

（2）短時間で大人数に利用させたいとき

大人数の作業者に対して短時間で安全教育を実施したい場合に、VRゴーグルの台数や研修担当者のリソースの都合により、VRによる研修が難しいケースがあります。

特に、VRゴーグルの台数が限られている場合、1台ごとに1人ずつ順番に利用する形となるため、同時に利用できる人数はその台数分です。例えば、1人が5分間VRを使用する場合、10人で研修を実施すると、合計で1時間以上の時間がかかってしまいます。

一般的に、大人数での集団研修には映像やスライドで代替する方法があります。ほかには、VRコンテンツの内容を調整しコストを抑えることで、VRゴーグルの台数を増やし同時にVRトレーニングを体験できる人数を増やす方法も考えられます。映像やスライドなどの代替方法とVRトレーニングをうまく組み合わせることで、費用対効果の高い安全教育を実施できるでしょう。

（3）複数人で一つの作業を同時に実施する訓練

VRトレーニングは、技術的に複数人の同時作業のシミュレーションにはまだ追いついていないため、複数人が協調して作業する場面の再現は難しいでしょう。

VR技術は基本的に、一人のユーザー体験に特化しています。そのため、大きな建材を複数人で持ち上げるといった、チームとしての協力が求められる作業の訓練には向いていません。現時点では、実際の現場や模擬的な環境での実地訓練が最適でしょう。

ただし、複数人の同時作業をシミュレートできるようにするための研究や開発は、多くの企業で進められています。将来的にはこのようなニーズにも応えられる形でVRコンテンツが提供される可能性もあるでしょう。

4.労働災害対策にVRを導入した事例

VRトレーニングを取り入れるかどうか検討するときには、他社の導入事例を参考にすることも重要です。最後に、労働災害対策の一環としてVRを導入した企業の事例を紹介します。

架設シミュレーション｜株式会社横河ブリッジ

株式会社横河ブリッジでは、架設作業の労働災害対策にVRを活用しました。

◆施工前の現場状況を詳細に把握する
架設時の吊り上げ、旋回、降下という一連の施工ステップを、さまざまな視点から確認する
◆架設作業を詳細に検証する
設置予定の物体のサイズ感や重量感、吊り上げた際の高度感といった要素を視覚的に捉える

VRコンテンツを活用して現場や作業を可視化したことにより、複雑な架設作業の流れや手順を明確にでき、作業員の安全意識の向上にもつながったと言えるでしょう。

＊出典：一般社団法人日本建設業連合会｜建設ＤＸ事例集｜株式会社横河ブリッジ（ノンブル153）

安全衛生教育｜東急建設株式会社

東急建設株式会社は、安全衛生教育を目的としてVRコンテンツを活用した労働災害の疑似体験を実施しました。

◆建設業の三大災害とされる「墜落・転落災害」「重機・クレーン等災害」「崩壊・倒壊災害」を体験させる
VRコンテンツを通して、実際には経験できない災害を感じることが可能です。気づき忘れによるミスや横着行動によって災害を引き起こす状況を体感できます。VRトレーニングの所用時間は1人あたり15～20分です。

座学や映像教材による災害教育と比べて、VRを使用した疑似体験は、強烈な印象を残すことが可能です。このような直接的な体験は、安全意識を高めるうえで効果的であり、現場の安全を確保するための有力な手段と言えるでしょう。

＊出典：一般社団法人日本建設業連合会｜建設ＤＸ事例集｜東急建設株式会社（ノンブル173）

鉄道電気設備点検安全教育｜東日本電気エンジニアリング株式会社

ここからはシネマレイが携わったVR活用事例を紹介します。1つ目はJR東日本の電気設備メンテナンスを主な事業としている東日本電気エンジニアリング株式会社です。

VRコンテンツ導入の目的は、鉄道インフラに欠かせない電気設備メンテナンス業務における事故防止教育効果をより向上させるためでした。

◆落下や感電など、実際の研修施設では体験できない事故をCGを使ってVR空間で再現する
◆関東・東北の13拠点でVRコンテンツを利用できるようにし、各拠点で教育内容にばらつきがない研修を実施する
◆講師側のPCで受講者のVRを再生／停止など制御可能な「一括再生システム」を導入し、講義を円滑に進行する

VRコンテンツの特徴としてCGを活用したバーチャル空間内で事故を再現できるようになり、事故に対する危機意識の醸成に役立てていただきました。また通常の映像とは異なり、体験者が没入感を得られることに加え、事故が起きた理由や問題点をVR映像内で解説できるため、学習効果の向上にもつながったようです

車両清掃安全教育｜株式会社関西新幹線サービック

シネマレイが携わった2つ目のVR活用事例は、JR東海の駅や車両の整備を主な事業とする株式会社関西新幹線サービックです。

VRコンテンツを活用する目的は、新幹線・清掃業務の研修に含まれる安全教育の学習効果をより一層高めることでした。

◆新幹線の車両清掃業務において、頻度が高いヒヤリハットの事例を抽出して視聴する
◆「事故を未然に防ぐ取り組み」として、受講者参加型・クイズ形式のVRコンテンツでヒヤリハットを体験させ、体験内容からの学びを社内で共有・ディスカッションする

本施策では、実際に作業を行う「現場」にて事故を再現し、その様子を弊社スタッフが撮影しました。身近な景色や状況をVRコンテンツに取り入れることで、「リアルな体験」に加えて「自分ごと化」してもらい、危険予知に対する感度の向上を狙いました。

またクイズ形式のコンテンツとすることで、受講者自らが参加し考える工程が加わり、知識の定着化に役立てていただきました。クイズの回答を集約できるシステム（当社の「一括再生システム」を活用）を導入し、研修を実施する管理側から各人の学習状況を把握できるようにすることで、学習の質の向上にもつながったようです。

5.まとめ

労働災害の対策を検討する際、安全教育の手法ごとに得意・苦手領域や実施に必要な準備、コストを理解することが重要です。時間的・金銭的なコストを考慮しつつ、最も効果的な手法を実施することが望ましいでしょう。

特に、労働災害の発生頻度や被害の深刻度が大きいリスクに対しては、VRトレーニングの導入をおすすめします。VRトレーニングに加えて、ほかの手法と組み合わせることで、より広範な安全対策を実現できるでしょう。

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